◇概要
- 運用開始日：2009年１月３日
- 通貨単位：BTC
- 時価総額：最新情報をチェック
- 発行数：2100万枚
- 作者：サトシ・ナカモト (Satoshi Nakamoto)
- 運営元：bitcoin.org
- 公式サイト：https://bitcoin.org/ja/
◇世界初の仮想通貨、ビットコイン
ビットコイン (Bitcoin) とは、2009年に登場したPeer to Peerを用いた決済方法、またそれを利用した世界初の仮想通貨。
2008年にサトシ・ナカモト（Satoshi Nakamoto）の名でビットコインに関する論文が発表され、翌2009年に運用が開始されている。
日本においても、2014年頃より多くのスタートアップが関連サービスをローンチしており、現在では大手金融機関等もスタートアップへの出資・提携や、関連技術であるブロックチェーンの研究に乗り出すなど影響も多い。
現在は投機目的での購入も多いが、実際に全世界で使用する事が出来る。
表記によって意味が変わり、小文字を用いた表記 「bitcoin」の場合は通貨それ自体を表し、「Bitcoin」は暗号通貨の根幹となる技術等（ブロックチェーン等）を指す。
◇ビットコインの根幹となる暗号技術、ブロックチェーン
ビットコイン自体よりも、ビットコインを暗号通貨として成立させた暗号技術であるブロックチェーンを評価する声も多い。
ブロックチェーンとは一般に分散台帳技術と訳される。これはP2P技術を利用して一つのデータを複数のパソコンへ残すことからこのような名前で呼ばれている。
ブロックチェーンの目的はデータを特定の相手に、改ざんなどをされずに正しく運ぶことである。ブロックチェーンはそのための暗号技術であり、仮想通貨のことが暗号通貨と呼ばれもするのはそのためである。
◇ブロックチェーンの特徴
- データを改ざんされる可能性が非常に低い。情報セキュリティ性能にすぐれている。
（理論上は51%攻撃と呼ばれる改ざん方法があるが、費用対効果などで実行に移されづらい）
- データ転送時に、その整合性を確かめるためのコストが低い
以上のことからFinTechと呼ばれる金融サービスとインターネットの融合分野にて注目されている。
例として、銀行などの送金システムでは、取引の整合性を確かめるために大規模なシステムが膨大な計算処理をしており、その運営コストが高額に昇るといわれている。
そのため海外への送金に手数料が数千円かかることもあるが、ブロックチェーン技術を利用する大規模なシステムで計算処理をする必要がない。
なのでコストの削減に繋がるとして、早くからブロックチェーンに注目する金融機関も多い。
◇入手方法
ビットコイン入手方法の主なものは以下が挙げられる。
- 取引所にて購入する
各企業が設立している取引所からインターネット経由にて口座振り込み、クレジットカード決済を利用して購入することができる。
- 採掘（マイニング）を行い入手する
採掘（マイニング）と呼ばれる、ビットコインの取引履歴の正当性を認証するためにコンピュータにて高度な計算処理を行うことで入手することができる。
しかし現在ではそのために非常に高性能なコンピュータが必要になる、採掘によって得られるビットコインよりもコンピュータを稼働し続けるための電気代の方が高額になるなどの理由で現実的ではない。
◇ビットコインが注目される理由、特徴
- 偽造が非常に困難であること
ビットコインが現在注目を集めている理由としてまず挙げられるのが、ビットコインはブロックチェーン技術を利用したその性質上、偽造を行うことが非常に困難であることが挙げられる。
仮想通貨のアイディア自体はビットコイン以前から存在してたが、実際の運用に至らなかった理由として偽造を予防するための現実的なアイディアがなかったからだと言える。
それほどビットコインに用いられている暗号技術は革新的であり、2009年のビットコイン登場以来偽造された記録はない。（ただし、運用が開始されてから現在までに偽造の前例がない、という事実のみであり、今後も偽造ビットコインが現れないとは断言できない）
- 発行主体が存在しない通貨であること
我々が普段使用している法定通貨は、国の政府や政府が指定した中央銀行が発行などの管理を行っている。日本ならば日本銀行が該当する。
発行主体がないことがメリットになる場合として、国の情勢が不安定であると法定通貨の価値が暴落し、価値を持たなくなることがあるため。
また銀行に預金をしている場合では、預金先の銀行が破綻をした場合には預けていた金額が失われる可能性もある。
日本やスイスのように外貨と比較して法定通貨に対する信用が厚い場合はメリットにはなりませんが、情勢が不安定な国では貯蓄をビットコインに当てることで自国の通貨よりも価値変動が少なくなる可能性があるなどメリットがある。
例としてはキプロス危機の際には貯蓄をビットコインへ回す動きが目立ち、話題となった。
そして発行主体が存在しないデメリットとしては、本来中央銀行が行う通貨価格のコントロールがなされないため、価格の調整機能がないことが挙げられる。
- 現物が存在しないこと、携帯性に優れている点
実際の法定通貨における貨幣や紙幣のように物質としてのビットコインが存在せず、データ上にのみ存在することにより携帯性や実生活にて決済を行う際の利便性に優れていると言える。
現金として貨幣や紙幣を持ち歩く必要はなく、端末１つで決済が行える、物理的な損傷がないといったことも利点として挙げられる。
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